DX推進人材育成の第一歩｜ビジネス理解の強化

はじめに

こんにちは。株式会社メンバーズ DX Compassカンパニーの三角です。普段は銀行や商業施設、通信系などの事業会社に常駐して、PMO（Project Management Office）として社内のデータ利活用内製化プロジェクトの伴走支援を担当しています。

支援先の事業会社では、それぞれDXプロジェクトの進捗度合いは違えど、プロジェクトを旗振り役として推進できる人材を

• 社内でどのように育成すべきか？
• 何から学んでもらうべきか？
• どのように学びを広げていくか？

など、DX推進人材の育成に悩まされている管理職やリーダーの方を現場で見てきました。
本記事は、そんな事業会社の管理職やリーダーの方向けに、「DX現場支援No.1」を目指す弊社メンバーズがDX人材の早期輩出のために学んでいることが参考になるのではと思い、執筆に至りました。

変化の激しい時代で企業が競争力をつけていくために人材育成に求められるのは、ツールの使い方などの一過性のあるスキルの育成でなく、普遍的な考え方を血肉として学び得て変化に強いスキルを身に着けてもらうことだと思っています。

今回は、DX人材の育成において最も優先すべき「ビジネス理解」の重要性と、そのための手法の一例を紹介します。
少しでも社内人材育成のヒントとしてお役に立てたら嬉しいです。

DX人材育成のセンターピンは？デジタル理解 or ビジネス理解？

DXプロジェクトの推進には、デジタルの理解とビジネスの理解の両方が不可欠です。そのため、初期段階では経験豊富な管理職やリーダーが担当するケースが一般的です。しかし、中長期的にDXの取り組みを高度化・効率化し、内製化率を高めていくためには、次世代のDX推進人材を育成することが重要です。

とはいえ、デジタルスキルとビジネススキルの両方を一足飛びに習得することは困難です。
経験の浅い若手を、プロジェクト現場で活躍できるDX推進人材へと成長させるためには、どこから学び始めてもらうのが良いのでしょうか？
結論、DX人材育成のセンターピンとなるのは「ビジネス理解の強化」だと考えています。

事業会社の社員として、「自分のビジネスを語れる」状態を目指すべき

DXプロジェクトでは日々、コンサルやSIer、ツール提供会社など、多様なパートナーとテクニカルなやり取りが発生します。そのため、デジタル分野で学ぶべきことが無限にあるように感じるかもしれません。

しかし、テクノロジーはあくまでも手段であり、DXの目的は「ビジネス課題の解決により企業競争力を高めること」です。まずは、自分の業務がどのような状態で、どこに課題があるのかを整理し、第三者にも説明できることが重要です。そうすれば、テクノロジー導入・活用の目的が明確になり、本当に必要なシステムや機能を見極める力が養えます。

技術的な専門家ではなくても、業務の現状や課題を明確にし、“自分のビジネスの専門家”として語れるスキルを持つことで、十分にDXプロジェクトに貢献することができます。

DX人材育成研修の実践例：メンバーズの取り組み

私たちメンバーズにおいても、顧客企業のDX推進を支援するパートナーとしてビジネス理解の重要性を強く認識しています。そのため社内のDX人材育成研修では、業務の可視化・理解を深める”ビジネスプロセスモデリング”を題材として取り入れています。

この研修では、青山学院大学の産官学連携「ADPISAコンソーシアム※」の育成コンテンツを活用し、体系的かつ実践的なDX人材育成を行っています。

※参考

自分の業務を語れる状態になる手法：業務を型取る

では、「業務を語れる状態」とは具体的にどういうことなのでしょうか？
それは、目に見える形で業務を可視化すること です。

どんな業務もシンプルに整理すると、以下のような 「業務プロセスの基本構造」 で表すことができます。

業務プロセスの基本構造

入力 → 処理 → 出力 → フィードバック（ループ構造）

例えば、以下のような業務も、このループに当てはめることで、簡単に可視化できます。

1. 入力: 顧客データを分析帳票ツールから取得
2. 処理: データ成型、ターゲット顧客の抽出
3. 出力: 配信ツールに顧客IDをインプットし、DMを配信
4. フィードバック: 配信後の効果検証

このような粒度の整理であれば、業務経験が浅い若手であっても短期間で業務を可視化し、関係者と共通認識を形成することができるようになります。

さらに詳細化する場合も、この図をたたき台として異なる立場の関係者から意見をもらうことでブラッシュアップしていくことが可能です。

（実際のプロジェクトで特定領域だけ粒度が細かくなる場合や、条件分岐が複数ある場合は別々で作図することを推奨します。）

業務可視化による自社ビジネスの理解がDX推進人材育成の第一歩

自社の業務プロセスを可視化し、関係者に明確に説明できるようになれば、
DX推進において、「業務の専門家」としての役割を果たすことができます。

そして、このようなスキル習得により、

• 業務の不満や不足をヒアリングし、課題抽出／分析に貢献
• 業務の成果向上や効率化に向けた、要求事項の整理・検討に貢献
• 業務の目線で開発パートナーとコミュニケーションを実施
  
  など、若手のうちからDX推進の重要な役割を担うことが可能になります。

まとめ

DX推進において若手が最初に学ぶべきは「ビジネスの理解」です。業務を可視化し、説明する力を身に着けることで、デジタルを活用したビジネス変革に貢献できる人材へと成長できます。

ぜひ、次世代のDX推進人材育成の参考にしていただければ幸いです。

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